著者買取とは？商業出版で覚えておきたい知識

著者買取とは

著者買取とは、「出版した書籍を著者自身が買い取ること」を指します。著者購入と呼ばれることもあり、あらかじめ決めておいた出版社との約束により、一定部数を著者が買い取ります。

通常、商業出版にかかる費用は出版社が負担します。しかし、まだ実力のない著者などの場合、出版してもほとんど売れないというリスクも存在します。出版費用をかけても売れなければ、大きな赤字となってしまうでしょう。

そこで、出版リスクを下げるために、著者買取というシステムを採用します。著者買取が行われれば、書籍が売れなくても一定部数は著者が買い取ります。著者買取は、書籍が売れなかった時に出版社が負うリスクを軽減させるための有効な方法なのです。

買い取った著書は献本や再販売が可能

著者買取によって著者自身が買い取った書籍は、献本にすることが可能です。著者が再販売を行うことも可能ですが、売り方や値段については出版社と相談しておいた方が良いでしょう。

主な著者買取のケース

出版された後に著者が購入するケース

書籍が出版された後に、著者が購入するケースです。ECサイトや書店などで通常販売を行い、著者も販売されている本を定価で買い取ります。

たとえば、ECサイトで著者買取を行う場合、著者がECサイトを利用して書籍を買い取ったことで、ECサイトには販売実績が残ります。そのため、著者が買い取った分も含めた販売実績として、ランキングなどに食い込める可能性があるでしょう。

また、書店で著者買取を行う場合、大量に入荷して平積みで販売してもらい、売れ残った分を著者が買い取ります。予約の段階から大量に平積みすることができれば、インパクト大。消費者に「書店が積極的に売り出しているのだから、面白いのかもしれない」と思ってもらえるため、効果的なPRになるでしょう。

出版社から著者買取を提案されるケース

先述した買取例では、著者がECサイトや書店から書籍を買い取っていました。一方、「店舗などを介さず、出版社から直接買い取る」というケースもあります。

出版社から書籍を直接買い取る場合、定価の7～8割の価格となることが一般的です。なお、どのくらいの価格で買い取るか、また、どのくらいの部数を買い取るかはケースによって異なります。

たとえば、定価2,000円の書籍を2,000部出版するとします。そこで、出版社との取り決めにより、2,000部のうち、400部を1部1,600円（定価の8割）で著者が買い取ります。そして、2,000部から400部を引いた残りの1,600部を通常販売用とします。すると、出版社は少なくとも1,600円×400部分のお金を手にすることが保証されます。

このような直接買取を行ことで、出版社はある程度の出版費用を回収することができるのです。

出版社から提案された場合は注意が必要

著者自身の希望ではなく、出版社から著者買取を提案された場合、著者側に無視できないデメリットがあることを理解しておきましょう。

たとえば、著者買取を行うことで、著者は「赤字になる」「在庫を抱える」「印税収入が減る」といったリスクを負います。買い取った書籍を自分で再販売してみても、買取額よりも売上額が低いケースもあるでしょう。もしも買い取った書籍が売れなければ、多くの在庫を抱える結果となってしまいます。

なお、通常販売をした分の印税は、5～8％程度です。さらに、買取部数分には印税がかかりません。よって、「著者買取で残した通常販売分が全て売れても、印税が少なく、買取費用と合わせて計算すると赤字になってしまった」という失敗例があります。

自費出版の方が儲かる？

自費出版を行う際の利益率にもよるものの、「商業出版で印税を受け取る・著者買取を行う」場合よりも、「自費出版を行う」方が利益を得られるケースがあります。

ただ、出版する部数や定価、販売してからの売れ行きなどによって結果が異なるため、一概にどれが儲かるとはいえません。そのため、それぞれのメリットとリスクを考慮し、慎重に検討することが大切です。

著者買取の前に確認するべきこと

著者買取のシステムそのものは悪ではないものの、出版社と著者でトラブルとなった事例もあります。そのため、著者買取を提案された場合は契約内容をしっかりと確認しましょう。

とくに、以下の点についてはしっかりと精査しておくことが大切です。

• 印税率や出版部数はどうか
• 売れ残りリスクについて
• 改稿権の有無と内容
• 宣伝・マーケティング活動について
• 契約期間や解約条件など

契約書を隅々まで確認し、不明点や疑問があるうちは契約しないようにしましょう。必要に応じて弁護士などの専門家のサポートを受けるのも安心です。